LCC欠航で返金はされる？航空会社別の対応・手続き手順を解説

LCC（格安航空会社）が欠航になった場合、

台風などの悪天候や機材トラブルといった航空会社側の理由であれば、原則として全額返金（払い戻し）または別便への無料振替を受けられます。

「格安だから返金されないのでは…」
と焦って自己判断でキャンセルせず、航空会社の公式な欠航発表を待ったうえで、予約窓口に応じた正規の手続きを進めることが、1円も損をしないための確実な解決策です。

LCCは自己都合のキャンセル規定が非常に厳しい反面、

航空会社都合や天候不良による欠航・大幅遅延が確定した便に対しては、キャンセル手数料なしで全額を払い戻す特別対応が規約で義務付けられています。

この記事では、LCCの飛行機が欠航したときの返金について、以下の内容を分かりやすく解説します。

• LCC欠航時に全額返金されるケース・されないケースの境界線
• 主要LCC（Peach・ジェットスター・Spring Japan・海外LCC等）の対応ポリシー比較
• 失敗しない払い戻し・振替手続きの6ステップ（公式サイト・旅行予約サイト別）
• 欠航時のホテル代・食事代・他社便代は補償されるのか？
• 次回から欠航トラブルで損しないための旅程設計とリスク回避術

最短ルートで返金手続きを完了させ、ホテル代や追加費用の損失も最小限に防ぎましょう。

LCC欠航時に返金はされる？知っておくべき基本ルール

LCC（格安航空会社）は運賃が安い分、返金条件が厳しいという印象を持つ方が多いはずです。

しかし、欠航時のルールを正しく把握していれば、無駄なキャンセル料を支払わずに全額の払い戻しを受けられます。

返金されるケース→航空会社が欠航（または大幅遅延）を決定した場合

航空会社が便の欠航や大幅な遅延を正式に決定した場合、LCCであっても支払った運賃は全額返金されます。

対象となる主な理由は以下の通りです。

• 台風や大雪などの悪天候（不可抗力）
• 機体トラブルや機材故障（航空会社都合）
• 乗務員の手配がつかない場合（航空会社都合）

これらの事由で運航が難しくなると、航空会社から「特別対応」が発表されます。

特別対応が適用された便は、購入した運賃プランの種類に関わらず、取消手数料なしで100％の払い戻しが可能です。

返金されないケース→公式決定前に自己都合でキャンセルした場合

航空会社が欠航を発表する前に、乗客自身の判断で予約を取り消した場合は、返金を受けられません。

たとえば、明日に大型台風の直撃が予想されている状況でも、運航判断が下りていない段階でキャンセルすると自己都合キャンセルとして扱われます。

LCCの最安運賃プランでは、自己都合時の払戻額が0円に設定されていることがほとんどです。

たとえ90％以上の確率で欠航しそうに見えても、焦って取り消してはいけません。

必ず航空会社の公式サイトで「欠航」または「特別対応（無手数料での変更・払い戻し対象便）」の発表を確認してから手続きを行ってください。

オプション料金は返金される？

航空会社都合で欠航が決まった場合、航空券本体だけでなく、事前に支払ったオプション料金も原則として全額返金されます。

返金の対象となる項目と、返金されない項目の境界線は以下の通りです。

【全額返金されるもの】

• 受託手荷物（預け入れ荷物）の追加料金
• 座席指定料金
• 空港使用料や諸税

【返金されないもの（会社により異なる）】

• 支払い時に発生した決済手数料（1区間あたり約600円前後）
• 予約時に任意加入したキャンセル保険代

手元に戻る金額を計算する際は、決済手数料を除いた総額を目安にしておくと良いでしょう。

【航空会社別】LCC欠航時の返金・対応ポリシー比較

LCC各社は一見同じような仕組みに見えますが、欠航時の払い戻し方法や振替ルールには細かな違いがあります。

Peach（ピーチ）

Peachが欠航した場合、他社便への振替は一切行われません。

選択肢は「自社後続便への振替」か「全額払い戻し」の2つのみです。

払い戻し先は、クレジットカードや銀行振込といった元の決済手段のほか、独自の「ピーチポイント」も選べます。

ポイント返還を選ぶと即時発行される利便性はありますが、有効期限が180日間と短いため、次回搭乗の予定がない場合は元の決済手段への返金を選んでください。

ジェットスター（Jetstar）

ジェットスターでは、機材故障など自社都合の場合も宿泊費・交通費などは原則自己負担です。

ただし、特別な状況では一部費用が補填されることがあり、対象者には空港やメールで補償内容が案内されます。

ただし、台風などの天候不良（不可抗力）による欠航では一切の宿泊補償が出ない点に注意が必要です。

スプリング・ジャパン（Spring Japan）

成田空港を拠点とするスプリング・ジャパンも、自社便への振替または全額払い戻しに対応しています。

手続きは公式サイトのマイページから24時間いつでも申請できます。

悪天候による欠航決定後、振替や払い戻しの受付期間が「出発予定日から30日以内」などと定められているため、期限内に忘れず手続きを済ませましょう。

ZIPAIR（ジップエア）

ZIPAIRでは、欠航時に自社便への変更または払い戻しを選べます。

クレジットカードなどで支払った分は原則として元の決済方法へ、ZIPAIRポイントで支払った分はポイント口座へ返還されます。

スカイマーク・スターフライヤー・ソラシドエアなど

スカイマークなどのMCC（中堅航空会社）は、LCCと大手航空会社の中間に位置します。

LCCとの決定的な違いは、機材故障などの自社責任で欠航した場合、ANAやJALといった「他社便への振替」が認められるケースがある点です。

他社便へ振り替えた際の差額運賃も航空会社側が負担してくれるため、当日のうちに目的地へ移動できる確率はLCCよりも高くなります。

海外LCC（チェジュ航空・エアアジア・セブパシフィック等）

韓国や東南アジア路線を運航する海外LCCも、欠航時の返金制度自体は整っています。

しかし、手続き窓口が英語対応のみであったり、チャットボットでの申請が複雑だったりするトラブルが少なくありません。

申請から実際の着金までに2〜3ヶ月以上の期間を要するケースもあるため、手続き完了メールや受付番号の画面を必ず保存しておきましょう。

失敗しない！LCC欠航時の返金・振替手続き

乗る予定のLCCが欠航になった際、慌てて誤った手続きをすると、返金が遅れたり余計なキャンセル料を取られたりする危険があります。

ここでは、運航情報の確認から各種キャンセル連絡まで、失敗せずに行動できる6つのステップを順番に解説します。

▼ 飛行機が欠航になった場合の手続きに関しては以下の記事でも詳しく解説しています。
飛行機が欠航になったらどうする？払い戻し・代替便の手配など徹底解説

STEP1：最新の運航状況と「特別対応便」の指定を確認する

搭乗予定便の運航可否を確かめるため、まずは公式な情報源から最新の状況を把握します。

確認には以下のツールを活用してください。

• 航空会社公式サイトの「運航状況・発着案内」ページ
• 航空会社の公式アプリによるプッシュ通知 ・航空会社公式のX（旧Twitter）運航情報アカウント

公式サイトの案内で、自分の搭乗便が「欠航」または「特別対応（無手数料での変更・払戻対象便）」と明記されているかを確認しましょう。

STEP2：「全額払い戻し」か「別便への振替」かを選択する

欠航が確定したら、「旅行を中止して返金を受ける」か「日程をずらして別便に振り替える」かのいずれかを選びます。

選ぶ際の基準は以下の通りです。

【払い戻し（返金）を選ぶべきケース】

• 旅行そのものを中止する場合
• 別の大手航空会社や新幹線で当日中に移動する場合

【別便への振替を選ぶべきケース】

• 翌日以降に日程を延期して旅行を続けたい場合
• 追加の航空券代を1円も払いたくない場合

後続便に十分な空席がない場合もあるため、判断はできる限り迅速に行う必要があります。

STEP3：予約窓口別の返金手続きを進める【重要】

払い戻し手続きの申請先は、航空券をどこで購入したかによって完全に分かれます。

窓口を間違えると申請が受理されないため、以下の該当するルートで手続きを進めてください。

■ 航空会社の公式サイトやアプリで直接予約した場合

航空会社のマイページ、または「予約確認」画面にログインします。

「欠航に伴う変更・払い戻し」の専用ボタンから、画面の案内に沿って手続きを行えば即座に完了します。

■ Trip.comやエアトリなどの旅行予約サイト（OTA）で予約した場合

LCCの公式サイトではなく、予約した旅行サイトのマイページや問い合わせ窓口から申請します。

旅行会社側の確認作業が入るため、直接予約よりも返金までに1〜2週間ほど長くかかる点に留意してください。

STEP4：返金方法の罠！「ポイント返還」ではなく「現金・カード返金」を選ぶコツ

LCCの払戻画面では、初期設定で自社ポイントやバウチャーへの返還が選択されている場合があります。

自社ポイントは即時発行されるメリットがある一方、有効期限が半年程度と短く、他社への乗り換えには使えません。

今後半年以内に同じLCCを使う予定がない場合は、必ず「元の決済方法（クレジットカードや銀行振込）」を選択して返金処理を確定させてください。

STEP5：「欠航証明書（遅延・欠航証明）」を必ず即時ダウンロードする

手続きが完了したら、航空会社の公式サイトから「欠航証明書（PDF）」を忘れずに保存しておきましょう。

この書類は、以下の場面で必ず提出を求められます。

• クレジットカード付帯保険や旅行保険への保険金請求
• 勤務先や学校への遅刻
• 欠勤の証明
• 宿泊予定だったホテルやレンタカー会社へのキャンセル料免除交渉

欠航証明書は、便の出発予定日から30日〜90日程度を過ぎるとWeb上で発行できなくなるため、当日のうちにダウンロードを済ませるのが鉄則です。

STEP6：ホテル・レンタカー・現地アクティビティのキャンセル連絡

飛行機の手続きが終わったら、旅先で予約していた施設やレンタカー会社へ速やかにキャンセルの連絡を入れます。

多くの宿泊施設では、台風や飛行機の欠航といった不可抗力による不泊の場合、証明書を提示することでキャンセル料を免除してくれるケースが一般的です。

連絡する際は「乗る予定のLCCが欠航になり現地へ行けなくなった」と理由を明確に伝え、欠航証明書を提出できる旨を申し出てください。

LCC欠航でホテル代・食事代は返金されるのか

LCCが欠航した際、現地での延泊にかかる宿泊費や食事代、新幹線などの追加交通費が補償されるかどうかは、旅行者の大きな関心事です。

ここでは、LCC自体が補償してくれる範囲の限界と、手元からの出費を防ぐための保険活用法について、要点を絞って解説します。

LCCが補償してくれる範囲・してくれない範囲

LCCの運賃には欠航時の付帯補償コストが含まれていないため、航空会社からの返金や手厚い補償は期待できません。

具体的な補償範囲は、欠航の原因によって以下のように分かれます。

【台風や大雪などの天候不良（不可抗力）】

航空会社に責任がないため、ホテル代、食事代、他社便や新幹線の切符代はすべて自己負担となります。

航空会社が対応するのは「自社便への振替」または「航空券代金の払い戻し」のみです。

【機材トラブルなどの航空会社都合（自社責任）】

原則として自社便への振替対応にとどまります。

ジェットスターなど一部で上限1万円前後の宿泊費補助が出る特例もありますが、大手航空会社のように全額無条件で負担されるケースは極めてまれです。

旅行保険・クレジットカード付帯保険で備える方法

LCC欠航に伴うホテル代や食事代の自己負担をゼロにするには、「航空機遅延費用補償」が付いた旅行保険やクレジットカードの活用が不可欠です。

保険を適用する際の基本ルールは以下の通りです。

【補償の対象となる主な費用】

• 欠航によって発生した現地のホテル宿泊代（1回あたり1万〜2万円程度が上限）
• 代替便を待つ間に発生した食事代
• 空港からホテルまでの移動交通費

【適用を受けるための条件】

• ・搭乗予定便が「4時間以上」の遅延または欠航となり、代替便が用意できないこと
• ・旅行代金や航空券を対象のクレジットカードで支払っていること（利用付帯の場合）

保険金を請求する際は、航空会社が発行する「欠航証明書」と、ホテル代や飲食代の「領収書（レシート）」の原本が必ず必要になります。

現地で支払った領収書は捨てずにすべて保管しておきましょう。

▼ 急なLCC欠航でも大丈夫！成田空港周辺のホテルの空室状況を確認する

LCC欠航リスクを最小化するための事前対策チェックリスト

LCCの格安運賃というメリットを最大限に活かすためには、予約前の段階からトラブルを想定した対策を講じておくことが不可欠です。

事前の計画にひと工夫加えるだけで、欠航によるスケジュール崩壊や余計な出費のリスクを80％以上減らせます。

旅程設計でリスクを減らす5つのポイント

LCCを利用する際は、機材繰りや天候の影響を計算に入れたスケジュールを組むことが鉄則です。

1. 復路は「午前〜昼過ぎ」の早い便を選ぶ
LCCは1機の機体を1日に3〜4往復させるため、夜の最終便ほど遅延や欠航の確率が高くなります。

2. 翌日に外せない予定がある日は利用を避ける
翌朝から仕事や結婚式などがある場合、当日の欠航で日程が破綻する危険があります。

3. 台風シーズン（7月〜10月）は代替交通機関のルートを把握しておく
新幹線や高速バスなど、空路が止まった際の陸路移動手段を事前に調べておきます。

4. 宿泊施設は「前日までキャンセル無料」のプランを優先する
当日の欠航時に宿泊費のキャンセル料が発生するリスクを回避できます。

5. 航空券の決済には「遅延補償付きクレジットカード」を使う
万が一の延泊時にかかる1万〜2万円の宿泊費を確実に保険でカバーできます。

LCCとフルキャリア、どちらを選ぶべきか

旅行の目的や許容できるリスクの度合いによって、LCCと大手航空会社（フルサービスキャリア）を適切に選ぶ必要があります。

両者の特徴と選び方の目安は以下の通りです。

【LCCが適しているケース】

• 旅費をとにかく1円でも安く抑えたい学生や20代の旅行
• 欠航になっても翌日への日程変更や旅行の中止が柔軟にできる日程
• 代替ルートとして新幹線がすぐに使える東京〜大阪・福岡などの主要都市間

【フルサービスキャリア（JAL・ANA等）が適しているケース】

• ライブ遠征や冠婚葬祭など、絶対に遅刻や日程変更ができない旅程
• 欠航時でもANA・JAL間で相互振替をして当日のうちに目的地へ着きたい場合
• 悪天候時の手厚い振替対応やホテル手配の安心感を重視したい旅行

行きは時間に余裕があるためLCC、帰りは翌日の仕事に備えて新幹線やANA・JALというように、片道ずつ使い分ける方法も良いでしょう。

LCCが欠航したときの返金ルールを知っておこう

LCCの欠航トラブルでは、航空会社都合や悪天候による欠航であれば、支払った大切なお金は全額取り戻すことができます。

今回ご紹介した重要ポイントを最後におさらいしておきましょう。

• 航空会社の公式発表で欠航が確定すれば、LCCでも全額返金または無料振替が可能
• 公式発表前の自己都合キャンセルは手数料が発生するため、必ず発表を待って手続きする
• 払い戻し時は、有効期限のあるポイントではなく「元の決済手段への返金」を選ぶ
• ホテルや保険の請求に必要な「欠航証明書」は当日のうちにWebから保存する
• 天候不良時のホテル代は自己負担となるため、遅延補償付きクレジットカードを活用する

正しい知識を持っていれば、万が一の欠航時でも慌てず最短ルートで損を防ぎ、旅の予算をしっかり守ることができます。

ルールと事前対策をしっかりマスターして、LCCならではの圧倒的なコストパフォーマンスを活かしたお得な旅行を思い切り楽しんでください。